『情報コストゼロ・即時伝達可』『取引コストゼロ』『投資家の合理的行動』の3つが満たされている場合、
「現在の株価は表面化されている全情報を織り込んだ価格であって、価格変動は予測できない新たにもたらされる情報によってのみ起こされる。ゆえに、将来の株価動向を予想することはできない」
理屈ではこのように言うことができます。ちなみに、世間一般ではこのような現象を「ランダムウォーク」と呼んでいます。
まず、『情報コストゼロ・即時伝達可』に関してはネットがほぼこれを可能にしてくれていますので問題なし。次に、『取引コストゼロ』ですがこれもネット証券の登場でほぼクリアしていると言えます。しかし、最後の『投資家の合理的行動』に関しては場合によると思います。
長文になってしまうので細かいことは省きますが、個人的には「ヘッジファンド」「外国機関投資家」「国内機関投資家」「個人投資家」の順に非合理度が高くなると考えています。さらに互いの関係性について言うと、「ヘッジファンド」が頭ひとつ抜けており、次いで「外国機関投資家」、少し置いて「国内機関投資家」、ずいぶん離れて「個人投資家」が位置しているイメージです。
つまり、「ヘッジファンド」「外国機関投資家」「国内機関投資家」が主な買い手となっている企業の株価は「ある程度ランダムウォーク的である」と言えます。国内株式市場なら「東証一部」、中でも日経平均採用銘柄がそうであると思います。
2006年の東証1部売買代金のうち、約60%を「外国人投資家(ヘッジファンド+外国機関投資家+外国経由国内機関投資家)」が占めています。対して、東証2部・JASDAQでは「外国人投資家」は13%で「個人投資家」が約80%です。
ということは、東証一部銘柄(とくに日経平均採用銘柄)の株価はある程度ランダムウォーク的で、東証2部・JASDAQ市場は非ランダムウォーク的であると言えます。非ランダムウォーク的とは、「表面化されてる情報が株価にまだ織り込まれてない(株価動向を予想できる)」状態のことを言います。
結論:新興市場にこそ儲けるチャンスはある