考えられる主な要因としましては、以下の4つがあげられるのではないかと思います。
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※生産効率性の悪化に関しては、これまで地道に改善し続けてきたことから、わずか1四半期で激変することは考えられないので省略
さて、今回の要因は大きく2種類に分けることができますね。
ひとつは、『業界全体』から判断できる要因。
もうひとつは、TSS『単独』からしか判断できない要因。
1は前者、2~4は後者です。
1の「商品価格(ソフト開発の受注価格)が下がった」のなら、その影響がTSSのみに現れるということは考えられず、『業界全体』に波及していると考えるのが自然です。
2~4は『TSS内部』にのみ、その影響が現れます。
では、はじめに今回のTSSの第4四半期売上に対する費用増加の原因が、1か2~4のどちらに属するのかを調べることからはじめましょう。
とりあえず、TSSの1番の得意先(売上の25.2%)であり、かつTSSの主力フィールド(売上の60%が金融系)である金融系SI大手の「野村総合研究所」の四半期毎決算を見てみましょう。
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あ~、もうコレはほとんど決定ですね(笑)
かなりの確率で、TSSの第4四半期売上に対する費用増加の要因は、
「商品価格(受注価格)の低下により、1単位あたりの生産に対して得られる利益が減少した」
と言えます。
さらに、これがどのようなものに起因するのか検討しておきましょう。
ひとつは、
「国内SEの増加・オフショア(海外開発=人件費安い)市場発展などの影響により、国内と海外を含めた全体の供給力が向上したため(相対的に需要は縮小)、ソフト開発の受注価格が『全体的』に低下した可能性がある」
ことがあげられます。
もうひとつは、
「全体的にソフト開発需要が活発になる弟4四半期において、一時的に不採算案件(利益率が低い案件)も取り込んだ可能性がある」
ことがあげられます。
ただ、後者はたとえそうであったとしても、基本の優良案件が豊富にあるならば、与える影響はそれほど大きくはないでしょう。
よって、主な要因は前者の
「国内SEの増加・オフショア(海外開発=人件費安い)市場発展などの影響により、国内と海外を含めた全体の供給力が向上したため(相対的に需要は縮小)、ソフト開発の受注価格が『全体的』に低下した可能性がある」
と考えるのが妥当ではないでしょうか(あと同業2,3社のデータを取って見ればスグにわかると思います)。
2は、TSSの供給を超える需要があり、それを補うためにアウトソーシング費や従業員の残業代が発生したことなどが考えられますが、これが悪影響を及ぼしたとしても高が知れてますので却下。それにこれほどの悪化を招くのなら断るでしょうしね^^;
3は、従業員の増加などが考えられますが、新卒社員に対する費用が発生するのは4月からですよね^^; (今時接待なんかで経費使ってませんよね~、爆) 今期はM&Aもしておらず、大型設備が稼動し始めた(減価償却費の発生)ということもないので却下。
4は、東証2部上場のために一時的に人員(監査など)補給したことが少しは影響するかもしれませんが、それが弟4四半期のみに現れるというのもおかしいので却下です。
以上より、
あくまでまだ憶測の域を出ませんが、
「国内SEの増加・オフショア(海外開発=人件費安い)市場発展などの影響により、国内と海外を含めた全体の供給力が向上したため(相対的に需要は縮小)、ソフト開発の受注価格が『全体的』に低下した」
のではないでしょうか^^;
ただ、もしそうだとすると超保守的予想をかますTSSの来期増益予想が納得いかなくなるんですよね~(笑) う~ん・・・ま、あくまで憶測ですので、つじつまが合わなくても許してください^^;
(今期の「TSS」と「野村総合研究所」の弟1四半期決算が今回と同じ内容なら、ほぼ決定だと思います)
「大衆」より少しでも早く『確信』を持ちたい方は、あと同業他社2,3社の前期各四半期毎決算と、TSSより早くに提出した企業の今期弟1四半期決算を分析されるといいかと思います^^
次回は、「TSS決算で注目すべき第2の点(フィーリング?)~近未来予測~」について書きたいと思います。